合計損益とは、文字通り「その売買ルールで得た利益と損失の合計」です。

例えば、いつもこの検証ソフト「システムトレードの達人」で、バックテストを行った際に表示される資産曲線の推移グラフを見てもらうと分かるのですが、「合計損益が大きな」売買ルールほど、資産曲線がより大きく右肩上がりの形になります。

つまり、合計損益が大きければ大きいほど「優れた売買ルール」とも言えることができます。

このような背景もあり、「合計損益」は、システムトレードの上級者は、この指標を非常に重視します。

私の場合、合計損益は「合計損益（率）で、1,000％」を目安としています。合計損益率が「1,000％」と言うことは、過去20年で検証して「資産が10倍になった売買ルール」と言えます。

いかがでしょうか。皆さんの売買ルールの「合計損益率」は、私と同じくらいになっていますでしょうか？

どうせ、売買するなら「資産が10倍」にはなって欲しいですよね（笑）ぜひ、皆さんも、今回の内容を参考にしながら、合計損益の大きさを意識して、売買ルールを改良してみましょう。「資産が●倍になる！」と分かって、投資できたら楽しいですからね。

最大ドローダウンとは

売買ルールを運用した際に起こりうる「最大の損失額」のことを言います。

例えば、最大ドローダウンが「200万円」ですと

直前の資産額から「200万円損失」を抱えた状態になるということです。

つまり、、、

ドローダウンがあまりに大きい売買ルールは、場合によっては

1回の大きな損失で、資産のほとんどを失ってしまう可能性があります。

そう、リスクが大きな売買ルールなのです。

ちなみに、私が冒頭でもご紹介した「システムトレードの達人」では

最大ドローダウンについて、

○「簿価ベース」の最大ドローダウン
○「時価ベース」の最大ドローダウン

の2つが、検証結果に表示されます。

もしかすると、ここで「簿価？時価？」と疑問に思っている方もいるかもしれませんね。
案外、この「簿価と時価」をキチンと把握している人は、少ないものです。

覚えていた方が良い話ですので、ここで覚えてしまいましょう。

難しい内容ですので、少し説明が長くなりますが
頑張ってついてきて下さいね。

「簿価ベース」の最大ドローダウンとは、

ドローダウンを計算する際に、
「直前の簿価」から「現在の時価」までの下落幅を計算したものです。

そして、

「時価ベース」の最大ドローダウンとは、

ドローダウンを計算する際に、
「直前の時価」から「現在の時価」までの下落幅を計算したものです。

言葉だけでは、分かりにくいと思いますので具体例を出しますね。例えば

＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

【例】「300万円」で1銘柄購入して、そのまま保有し、

株価が上昇したことで310万円まで増えたものの、

その後、270万円まで下落し、30万円損失を抱えている。

＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

とします。

この例では、直前に株価が上昇し、310万円まで増えています。
そのときの「簿価と時価」は、それぞれ以下の通りです。

○「簿価」は、購入額である300万円
○「時価」は、そのときの評価額である310万円

そして、その後、270万円まで株価が下落し270万円まで減少しました。
そのときの「簿価と時価」は、それぞれ以下の通りです。

○「簿価」は、購入額である300万円
○「時価」は、270万円

以上より、それぞれの最大ドローダウンを計算すると

「簿価ベースの最大ドローダウン」は、

株価が310万円まで上昇した地点の簿価「300万円」から
株価が270万円まで下落した地点の時価「270万円」を差し引き

300万円-270万円＝「30万円」

「30万円」となります。

「時価ベースの最大ドローダウン」は、

株価が310万円まで上昇した地点の時価「310万円」から
株価が270万円まで下落した地点の時価「270万円」を差し引き
40万円となります。

310万円-270万円＝「40万円」

「40万円」となります。

最大ドローダウンについて、
時価ベース、簿価ベースどちらを重視するかは好みです。

ちなみに私の場合、時価ベースのドローダウンを重視しています。

違いを挙げるとしたら、

直前の簿価金額を使って比べてどのくらい減少したのか？
または、直前の評価額（時価）を比べてどのくらい減少したのか？

というくらいの話です。

いかがでしょうか。

皆さんは「簿価と時価」のどちらの最大ドローダウンを目安にしていますか？

ぜひ、皆さんも、今回の内容を参考にしながら、
検証をするときは、最大ドローダウンの数字にも着目してみましょう。

ＰＦ（プロフィットファクター）とは、売買ルールが、優れたものかどうかを図る指標として使えるものです。数式で表すと、「総利益」÷「総損失」となります。非常に、シンプルです。

この数式を分かりやすく、言葉で言うと、「トレードで稼いだ利益と損のバランス」となります。例えば、ＰＦ（プロフィットファクター）が「２」というのは、トレードで稼いだ利益が、トレードで失った損失の2倍ということです。「儲かった、儲からない」で言えば、儲かったことになりますね。つまり、ＰＦ（プロフィットファクター）は大きければ大きいほど「トレードで稼いだ利益と損のバランスが良い」という表現ができます。あまり、難しく考えず、慣れないうちはこのように考えておけば十分です。

ご参考までですが、私は、売買ルールを作成する際「２」を目安にしています。もしかすると、「思ったより低いな～」と感じたかもしれませんね。ですが、実際にやってみると案外大変なのものです。私は、この目安からスタートし、改良を加えて上げていきます。結果的には、もと上を目指しています（笑）でも、目安は「２」です、これは、良い売買ルールを見つけるためのコツでもあります。いきなり、ＰＦ（プロフィットファクター）の高い売買ルールを見つけるのではなく、[利益と損のバランスが良い売買ルールを見つけ、改良を加えていく]
これが重要なのです。

なぜならば、この方法ですと、効率的に良い売買ルールを見つけることができるからです。いかがでしょうか。皆さんはＰＦ（プロフィットファクター）の目安をどれくらいにしていますか？ぜひ、皆さんも、今回の内容を参考にしながら、ご自身の「ＰＦ（プロフィットファクター）」の目安を作ってみて下さい。

平均保持日数とは、その売買ルールにしたがってトレードを行った場合に、平均して株を買って売るまで何日間かかったかを意味します。例えば、7/14（木）に買って、7/15（金）に売るような売買ルールでは保持日数は「1日」です。この平均保持日数ですが、いつも通り「目安」をご紹介しましょう。今回は、「投資資金量」によって、目安が変わります。まず、投資資金が「少ない」場合からご紹介します。

●投資資金の少ない場合

できるだけ「保持日数が短い」のがよいでしょう。平均保持日数が短ければ、その分売買を繰り返すことができます。投資資金の少ない場合は、資金効率が良い「平均保持日数が1～2日」程度の売買ルールが、おススメですね。では、次は投資資金が「多い」場合をご紹介します。

●投資資金が多い場合

平均保持日数が、「ある程度長い」のがよいでしょう。平均保有日数が長いタイプの売買ルールは、比較的敬遠されやすい傾向にあります。つまり、似た売買ルールを使用する人が少ないので、長期間に渡って、売買ルールの優位性を保つことができます。そして、有効な売買ルールも、実際に多いです。投資資金の多い場合は、「平均保持日数が30日以上」の売買ルールが、おススメですね。

最後に、私の目安をご紹介しましょう。私の場合、平均保持日数は、○短期売買タイプで「2～5日」 ○中期保有タイプで「20日」 ○長期保有タイプで「100日」程度です。複数の売買ルールを運用しているので、それぞれ違います。平均保持日数がバラバラですと、適度にトレード機会があるので飽きずにトレードできます。継続という意味でも、このような運用はおススメですよ。いかがでしょうか。皆さんは平均保持日数の目安をどれくらいにしていますか？ぜひ、皆さんも、今回の内容を参考にしながら、ご自身の「平均保持日数」の目安を作ってみて下さい。