
【読者23227名(2025年7月現在)】
株-1グランプリ3連覇の西村剛をはじめ、マネー雑誌等でおなじみの著名トレーダーのノウハウを無料で毎日配信。
今すぐノウハウを手に入れてください。
↓
西村剛の投資戦略メルマガ【無料】
どうも、中原良太です。
今日も、最近のニュースを踏まえた投資や投機のチャンスや、株に関するよくある疑問などにお答えしていきます。
買わない方が良い株?
最近のニュースを見て、「買わない方が良いかもな〜」「逆にこっちは良いかもな〜」と感じた株をいくつかピックアップします:
MCJ
マウスコンピュータを運営している会社です。パソコンの製造や販売を行っています。
良い会社だ!と思う一方で、足元のAI開発競争の影響でDRAMが枯渇しているのが気になります。
DRAMというのは短期記憶を司るメモリ半導体のことで、たくさんのデータを記憶しながら計算するときに使います。AIではこれがたくさん必要なので、AI開発企業が買い占めていて、一般ユーザーに出回らなくなってきているんですね。
そうなるとメモリ価格が高くなる。価格転嫁しなきゃいけないからパソコンもスマホも値上がりする。あまりに高くなると「買い控え」が起きる…という動きは想像に難くないんですよね。
メモリ不足は2027年まで続くんじゃないか?と言われていて、AIで使うDRAMってめちゃくちゃウエハを食うんですよね。だから作っても作っても足りなくなりそうでして…。
そう考えると、目先2〜3年くらい、パソコン小売セクターには逆風が吹きそうだなーと感じています。
コーユーレンティア
その反動で、中古PCとかレンタルPCとかを扱っていて、すでにたくさんのPC在庫を扱っている会社は、相対的に立場が強くなる気がしています。
そういう意味では、MCJよりOA機器のレンタルを手がけるコーユーレンティアみたいな会社の方が「良い位置にいるんじゃないかな?」と感じます。
あと、2021年に半導体が足りなくなったときには、「新車が作れないから中古車が売れる」ということが起きました。
となると、パソコンでも同じことが起きそうで、中古PCとか扱うところは強いと思います。逆に新品ばかりを扱うショップは消費が低迷しそうで心配ですね。家電量販店とか、大丈夫かしら…?
やっと克服できそう…
YouTubeなどで話してきた事なんですが、僕は「PERの呪い」にかかっています。
これは「PERが高い株は怖くて買えない」という呪いなんですが、やっとこの呪いから解放されそうです。
きっかけはマッキンゼーの「企業価値評価」を読んだ事なんですが、ここにある「バリュードライバー式」を使えば、近視眼的なPERに束縛されずに済むと気がつきました。
バリュードライバー式の公式は以下:
> 企業価値 = NOPLAT * (1 – 再投資率) / WACC – ROIC * 再投資率
この式を変形すると、
> WACC – ROIC * 再投資率 = NOPLAT * (1 – 再投資率)/ 企業価値
> WACC = NOPLAT * (1 – 再投資率)/ 企業価値 + ROIC * 再投資率
となります。
この時、株主資本コストとWACCの関係は
> WACC = Re × 1/(1 + D/E) + Rd × (1 – t) × (D/E)/(1 + D/E)
なので、これを代入して左辺のRe(株主資本コスト)に変形すると
> Re = WACC + (WACC – Rd × (1 – t)) × (D/E)
となります。企業価値=時価総額と仮定すると、WACCは先述した式で計算できるので、これで時価ベースの株主資本コスト(=想定益回り)が決定されるわけですね。
バリュードライバー式なんて信用ならん!という方には使えないと思いますが、「近視眼的な投資判断で失敗しがち」な方は、この式を使って想定利回りを計算してみると良いかも。
来年、NISAで買う銘柄は、PERの呪いから克服して、本当に良い株を仕込んでいきたいな〜。
追伸
3/6に新著を出版しました!
チャート分析などのライトな内容も含みつつ、中長期投資で使えるファンダ分析の着眼点なども取り入れていますので、初心者の方でも、中上級者の方でも喜んでもらえるんじゃないかと👀
ぜひ、お買い求めください!
↓
追々伸
すでにお持ちのあなたは、ぜひアマゾンにレビューを投稿して、感想をお聞かせください。ご満足いただけていると良いなあ^^@
【無料】システムトレードの検証ができる株式投資ソフトのフリー版を無料プレゼントします。こちらをクリックください!
中原良太



最新記事 by 中原良太 (全て見る)
- いま買ってはいけない株? - 2025年11月25日
- 好決算なのに急落…これ買い場? - 2025年11月19日
- 決算失敗トップ3⚠️あなたは大丈夫? - 2025年11月11日


