GDPショックの黒幕は誰?



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From;西村剛
八丁堀の事務所より、、、

 

「GDPショック」

私が世間一般の情報を取得している
ニュースに、こんな見出しが出ていました。

 

ある意味、
ショッキングな言葉ですね。

Yahoo!のニュースでも、同じような見出しが出ていました。

http://newsbiz.yahoo.co.jp/detail?a=20141117-00000510-biz_san-nb
(『Yahoo!ニュース BUSINESS』より引用)

 

昨日の日本株市場が大きく下落しました。

日経平均株価は、
前日比3%下落の16,973円80銭、

東証マザーズ指数は、
前日比1.5%下落の892.23ポイントで終了しました。

 

日経平均株価に限っては、
517円の下落です。

これはインパクトがあります。

それに加えてメディアには

「GDPショック」

という言葉・・・

 

こんな言葉が先行してしまうと、
517円の下落の大きさに驚くと同時に、
さらに何か驚いてしまうでしょう。

これまで、株価の調子が良かっただけに、
この急落に不安や動揺を隠せない人も多いでしょう。

 

そこで・・・

今日は、単刀直入に、

「この急落が、いったい何なのか?」

について、アナリスト西村として
お話ししたいと思います。

 

まず、「GDPショック」と出ているように、
多くのメディアが報道していることを整理しましょう。

 

昨日の株価が下落した材料は、

○寄付き前に発表された7-9月期のGDPが年率で1.6%減
○2四半期連続のマイナス成長

この2つだと言われています。

 

この2つが原因で、日本経済が景気悪化局面に入ったのではないか?
との懸念から、日本株が大きく売られ下落しました。

 

そして、これらの材料がもとで、

「GDPショック」と言われるように
「7-9月期のGDPが年率で1.6%減」がかなりショッキングに扱われています。

 

でも、これ本当にそうでしょうか?

 

ここからが、今日一番重要な部分です。

私は、昨日の株価が下落した玄以は、
この「GDPショック」が全てではないと考えています。

 

冷静に状況を見てみましょう。

まず、GDPの速報値の発表時間です。

「8時50分前後」

これが、発表時間です。

 

ということは、、、
もしも、本当にGDPの数値が日経平均株価を3%も下落させる要因であるならば
昨日の寄付きから株価は大きく下落していたはずなのです。

しかし・・・
実際に、昨日の日経平均株価の寄付きは「17,381円」と
前日より100円強下落にとどまっていたのです。

 

ですので、
しっかりと時系列で、事実をつかむと、
GDPの日経平均株価への影響は「100円程度」だったということなのです。

 

そして、残りの下落は株式市場は
私たちシステムトレーダーとは違って、感情でドンドン動きますので、

「株価が下落したことで、これまで買っていた投資家が
リスクを減らすためにいったん売った」

これが、下落の要因だと考えられるのです。

 

つまり、私は17日の株価下落は、
需給の調整による下落だと考えているのです。

 

ですが・・・

「GDPショック」

などとメディアに言葉が乱立すると、
何かこう、その言葉に踊らされてしまいますよね。

でも、冷静に見れば、
GDPの影響はそれほどなく、下落の要因も大半はGDPとは関係ないところで起きているのです。

 

だから、
GDPショックの黒幕は、
ある意味「メディア」と言ってもよいでしょう。

 

こうやって、私たち個人投資家は、
メディアに事実とは違った情報を掴まされ、
変に焦って、冷静さを失い、トレードを誤った道に引きずり込まれてしまうのです。

 

でも、、、
もちろん、私たちシステムトレーダーは違います。

こんなメディアの言葉に踊らされることはありません。

メディアが煽る感情的な言葉は全く気にすることなく、
私たちは、売買ルールという統計の事実だけで、
冷静沈着にトレードを続けます。

 

そして、、、
周囲が慌てているのを横目に、
淡々と、着実に利益を積み上げていくのです。

 

私の見解では、
今回の下落は、日本株が上昇トレンドがから
下落トレンドに転じたとは思っていません。

あくまでも、
上昇トレンドの中の、一時的な調整だと考えています。

 

ただし、、、
一方で、しっかりとリスクも考えておかなければなりません。

リスクとして考えられるのは、
これまで日本株を買っていた外国人投資家が売りに転じることです。

そうなった場合は、
下落トレンドに突入する可能性もないとは言えません。

 

ですが、

GPIFの日本株割合増加や、消費税増税の延期による景気下支え期待、
解散総選挙を踏まえた安倍政権による追加景気対策の発表期待、

と考えると、下落トレンド入りする可能性は低いでしょう。

 

ちなみに・・・
優秀なシステムトレーダーであるあなたであれば、
もうお分かりだと思いますが、

こういった局面で有効なのが「押し目買い戦略」です。

押し目買い戦略は上昇トレンドにある銘柄の一時的な株価急落を
とらえる戦略で、まさに今回の相場にぴったりの戦略でしょう。

ぜひ押し目買い戦略に磨きをかけて今回の調整局面を乗り切りましょう。

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西村 剛

Yahoo!ファイナンス 株の達人・証券アナリスト兼ファンドマネジャー・AllAboutガイド。 現在、30名の一流システムトレーダーを育成する特別プログラム講師に従事 (過去にも120名以上が一流システムトレーダーとして成長した実績がある) システムトレードを、全くの初心者でも分かりやすく、やさしい言葉を使うことから、受講生の成長度の高さや信頼を多く集める、教え上手な専門家。