倒産リスク回避法



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From;西村剛

おそらく、この発想は私たちシステムトレーダー以外は薄い話でしょう。

私たちシステムトレーダーは、この方法であれば利益が上がりそうだという、いわば利益の法則のようなものを見つけるべき検証をします。その検証結果を見て、この方法であれば利益が見込めるか、見込めないかを判断するでしょう。

そして、よりその利益の法則の精度を上げるために、トレード一覧の結果を見て、過去のトレードでどのような銘柄が負けトレードになり、損失を受けているかなどを確認するでしょう。

倒産リスクに気が付かない可能性

そうすると、見えてくるのが「倒産リスク」です。

私たちシステムトレーダーにとっては、この倒産リスクは常識でしょう。しかし、私たち以外の個人投資家にとっては、この倒産リスクは常識ではないと思われます。なぜなら、過去のトレードを見るということができませんし、そもそも倒産リスクのありそうな銘柄をわざわざ持たないからです。

これは、だから私たちシステムトレーダーは安定的に利益を上げることができるという話ですが、銘柄に固執せず、あくまでもシグナルに出ているものをトレードしていきます。しかも、その保有期間は短期間ですし、シグナルとおりにトレードすれば利益が上がることが分かっている。

そうなると、いちいち「このシグナルの銘柄は、どのような事業で…どのような業績で…」と確認することがありません。だから、状況によっては、倒産リスクのある銘柄に気が付かないということもあります。

倒産リスクを事前回避

だからこそ、私たちがしなければならないのが「倒産リスク回避」です。

もちろん、この倒産リスクを売買ルール上で回避することはできます。倒産は突発的な場合もあるので、そのようなときはカバーできませんが、しかしある程度は回避することができます。では、その方法についてお話ししましょう。

ポイントは大型株と小型株の分け方

まず、この倒産リスクを考えるうえで、把握しておきたいのが「大型株」と「小型株」の区別です。何を基準に、大型株と小型株に分けるかというところです。では、どのようにしたら、この区分ができるのでしょうか?

実は、、、この区分ですが、明確な基準はありません。何となくは言い過ぎですが、例えば機関投資家のようなプロでも、その基準は各社違います。ある会社は、時価総額で分類していますし、ある会社は、東証一部かどうかで分類しています。このように、定義が全く異なります。

では、私たちシステムトレーダーであれば、この区分をどのように考えれば良いのでしょうか?正直、これもシステムトレーダーによって違うという部分でもありますが、参考までに私の区分方法をお伝えします。その区分方法は2つあります。

1つ目:売買代金

1つ目は「売買代金」です。売買代金10億円以上を大型株、それ以下を小型株と考えます。そして、売買代金の大きい銘柄は「流動性」が高い銘柄だと考えています。ですので、この売買代金の分類では、「大型株」は、売買代金が多く流動性の高い銘柄と言えます。「小型株」は、売買代金が低く流動性が低り銘柄と言えます。

そして、この売買代金によって分類するメリットとして、1銘柄に比較的多くの資金投入をするタイプの売買ルールの場合、スリッページが発生しやすいので、大型株に絞った売買ルールを作成すること、スリッページを回避できます。だから、売買代金で大型株と小型株を分類し、売買ルールを作成しているシステムトレーダーも多いでしょう。

2つ目:東証一部銘柄

そして、2つ目は「東証一部の銘柄であるか」ということです。やはり、東証一部の銘柄は「信用リスク」が低い銘柄だと、私は考えています。ですので、その基準で、東証一部銘柄は、大型株と考え、それ以外は小型株と考えています。

このように、大型株と小型株を区分する基準は、複数あります。もちろん、他にもあるでしょう。では、これがなぜ「倒産リスクの回避」につながるかですが・・・

リスクを最小にしたい場合にオススメ

ポイントは、2つ目の区分基準です。「東証一部の銘柄であるか」は、「倒産リスクの銘柄を除外」するのに活用できます。もちろん、東証一部の銘柄だから言って、倒産しない保証はどこにもありません。だから、100%リスク回避できるわけではありません。

しかしながら、東証一部は、他の市場と比べて上場基準が厳しいです。だから、実際に一部上場するために、まずは二部に上場し鞍替えする流れもあります。そのような厳しい基準を乗り越えている銘柄ですから、他と比較すれば倒産リスクは小さいでしょう。

そう考えた場合、ボラティリティの大きい新興市場などを中心に利益を獲得しにいくのも良いですが、退職金の運用などで、金利よりも利益があれば良いなど、安全に安定的に利益を上げていきたいというときは、東証一部に限定してトレードするの方法です。または、長期保有をするタイプの売買ルールでも、この東証一部かどうかという条件を組み込むことが有効でしょう。

やはり、数ある銘柄の中でも、流動性が高く、信用リスクが低い銘柄は、倒産リスクが小さい傾向にあります。反対に、流動性が低く、信用リスクが高い銘柄は、倒産リスクが大きい傾向にあります。

私たちシステムトレーダーは、そのようなことも検証し検証結果を見ることで、確認することができます。そして、もしトレード一覧などを見て、倒産銘柄を引き当てているようであれば、その傾向にある銘柄を除外することが、事前にできます。

そういった意味では、リスクを最小限にしたトレードができる方法とも言えるのではないでしょうか。この考えは、大型株用の売買ルールと、小型株用の売買ルールに分けて作成したいときも有効です。ぜひ、参考にしてみてくださいね。

ー西村剛

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西村 剛

Yahoo!ファイナンス 株の達人・証券アナリスト兼ファンドマネジャー・AllAboutガイド。 現在、30名の一流システムトレーダーを育成する特別プログラム講師に従事 (過去にも120名以上が一流システムトレーダーとして成長した実績がある) システムトレードを、全くの初心者でも分かりやすく、やさしい言葉を使うことから、受講生の成長度の高さや信頼を多く集める、教え上手な専門家。