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From;西村剛
長い、長過ぎる連休最終日にちょっとした爆弾が投下されました。
「トランプ米大統領による対中関税引き上げ」です。
トランプ大統領が中国からの輸入品に対しての追加関税を10%から25%に引き上げると表明しました。
これを受け、米中貿易摩擦への懸念から米国ダウ指数が一時470ドル下落したのです。
同様に連休明け7日の日本株市場も下落、
日経平均株価は前日比1.5%マイナスの21923円72銭となっています。
今のところ株式市場は、米中政府の対応を様子見するといった感じで落ち着きを取り戻しています。
ただこういった米中貿易摩擦懸念というマイナイス材料は、そう簡単に打ち消されるものではなく、
株式市場が消化するまでにもうしばらく時間がかかるでしょう。
また5月は1月から4月までと異なり、過去の統計データでは株価が下がりやすい傾向が見られます。
ことわざでも「Sell in May(5月は株を売れ)」という言葉があるように、
投資家心理のなかで5月は要注意といった感覚が芽生えています。
ですので、今回の米国による対中関税の引き上げの報復措置として、中国も対米関税の引き上げを表明するなど、
米中関係が泥沼化してくれば、一気に株価が急落するリスクが生じるでしょう。
ただ仮にそうなったとしても慌てる必要はありません。
私達システムトレーダーは株式市場の急落に対してしっかりと準備できているはずですから。
いざ株価が急落し、逆張りのシグナルが発生したときに躊躇なくトレードを行なえるよう、今のうちにしっかりと準備しておいてくださいね。
―西村剛
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西村 剛



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