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From；西村剛
日産自動車の株価がゴーン氏の逮捕により急落しました。
今回の株価急落を受けて、
・日産自動車の株を売ったほうが良いででしょうか？
・それとも買い増ししたほうがよいでしょうか？
・・・こんなご質問を何人かの方から受けました。
職業柄なのか、この手のご質問をよく受けるのですが、
私の答えは・・・・
今回の日産自動車に限らず、どのような銘柄でも、
「分からないなら売ったほうがよい」
そして、「分からないなら手を出すべきではない」
というのが私の回答です。
そんなつまらない回答なのか。と言われると恐縮ですが、実際そうなのです。
例えば、今回の日産自動車のように、個別銘柄の株価が急落した場合、株価がオーバーシュートするのを狙って短期的にトレードすることは投資戦略的にはありだと思います。
システムトレードにおいても逆張り戦略では株価が急落した銘柄にシグナルが点灯しますし、今回のように不祥事等で株価が急落したタイミングで買付して、早ければその日のうちに手仕舞うといった戦略は有効でしょう。
一方、長期的な業績拡大を期待して株を長期間保有したり、安定した配当を期待して長期保有する場合は、買わないほうが賢明だと考えます。
危ない橋は、、、？
今回の場合、どのようなことが原因でゴーン氏が解任されたのか、まだ詳細が分かりません。そして、会社ぐるみの不祥事と言う可能性も否定できません。カリスマ的な存在であったゴーン氏の退任によって、長期的に業績が悪化する可能性も十分にあるでしょう。また、今回の件をきっかけに、機関投資家が保有する株式を売却する可能性もあります。そして最悪の場合には、上場廃止になるということも、現時点では可能性は低いものの、完全には否定できません。
よって、長期間保有する目的の場合、このような銘柄を買うのはリスクが高いと言わざるを得ません。
このように、株を買うにはしっかりとした目的や根拠が必要です。
目的がはっきりしない場合や、株を保有している理由があやふやになったときは、いったん全て売却し考える時間を設けたほうがよいでしょう。もし、あなたが株を買うべきか売るべきかがはっきりしていないときは、トレードを控えることをおすすめします。
そもそも不祥事が出ており大きな損失を被る可能性がある危ない橋を渡る必要がありません。株式市場には、日産自動車以外にも、数千社もの会社が存在しています。
その中には、不祥事などなく、業績が絶好調で、将来の株価上昇が期待できる銘柄が山ほどあります。わざわざ不祥事銘柄ばかりに目を向ける必要はないのです。
視野を広げれば、もっともっと魅力的な銘柄はごろごろ転がっていますよ。
―西村剛
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西村 剛
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