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From;西村剛
連日、このような話題ばかりです…
とはいえ、それだけ株式市場に動きがあるという証拠でもあります。ただ、その証拠が良い方向ではなく、マイナス方向に動いているので決して良い話ではないというのが、難しい現実でしょう。昨日(5/30)の日本株市場も下落しました。
「あ~、イタリアから欧米株が…」と思っていると…
日経平均株価は、前日比1.5%マイナスの22,018円52銭、マザーズ指数は、前日比1.1%マイナスの1123.16ポイントでした。この下落の要因は、イタリアの政局不安が懸念され、欧米の株価が下落したことでしょう。その流れを受け、日本株市場も下落したと考えられます。
ただし、ここで注意したいことがあります。それは、イタリアの政局不安というのは、ある意味日常茶飯事の出来事であり、今急に起きたことではありません。それをふまえると、欧米の株式市場を含めた反応は、過剰な下落と考えられるでしょう。
ということは、気にしなければならないのは、イタリアの政局不安はそれとして捉え、もしこれ以外の悪材料があるのかもしれないという不安です。これに気が付かず「あ~、イタリアから欧米株が…」と単純にとらえていると、思わぬところで、やられてしまうかもしれません。
世界の株式市場の流れの転換
では、このイタリアが原因という以外に、どのような理由が考えられるのでしょうか?もう一度、昨日の下落を考えてみましょう。これは、欧州、米国、日本と世界的に下落しています。つまり、これをふまえると、昨日の下落の本当の理由は「世界的に金融引き締め局面に入りつつある」ということが、株式市場に織り込まれ始めたのではないかと考えられます。
これまで、欧州、米国、日本では、長年にわたり金融政策がとられてきました。昨日の下落の状況をふまえると、その金融政策の転換点が近づきつつあるのではないかと市場は考え、それを織り込み始めたのではないでしょうか。もし、この金融政策が転換し、金融引き締め局面に入ると、最悪のシナリオで考えると、株価は長期で下落トレンド入りする可能性が高いでしょう。
最悪のシナリオは…?
また、最悪のシナリオにならないとしても、想定外の暴落が起きる可能性も十分に考えられます。もし、このようなことが起きれば、欧州、米国の株式市場だけでなく、日本株市場にも影響し、長期で下落トレンドに突入する可能性が高いでしょう。
それを考慮すると、今まで終焉すると見せかけて終焉しなかったアベノミクスバブルが、今度こそ、終焉を迎えるかもしれません。特に、今年の株式市場は年足でみると、下落の可能性が高い年です。ですが、消費税増税に向けて、是が非でも株価を維持しておきたい政府の思惑などがあり、その可能性を崩すこともあるでしょう。
ただ、今の状況をみる限り、下落の可能性が高い年であることをふまえて、両面で考えていかないといけないのかもしれません。そういった意味では、「株価は上がる!」「株価は下がる!」とどちらか一方に考えることなく、常にニュートラルの状態で、どちらに株価が動いても着実に利益を上げられるように準備しておく必要があるでしょう。
私たちシステムトレーダーがすべきこと
ですが、私たちシステムトレーダーは、これが当たり前の唯一無二の個人投資家でありトレーダーです。ですので、これまで通り、株価が上がったら、上昇したとき用の戦略、株価が下がったら、下落したとき用の戦略と、常にどちらかが機能するようにしておきましょう。
そして、一つ注意事項を付け加えるとすれば、以前もお話ししましたが、もし下落トレンドに突入した場合は、何よりもまず「下落トレンドである」と、あなたのパラダイム(思考)を変化させる必要があります。下落トレンドでは、上昇トレンドのようにはいきません。
下落トレンドは状況が違う
例えば、これまで更新しなかったドローダウンを更新したり、これまで負ける回数が少なかったのに負ける回数が多くなったり、または利益幅が同じように獲得できないということが起きてきます。そうなったとき、これまでのトレンドと同じパラダイムでいると、そのときにしか通用しない行動をとり、望まない結果を生むことになるでしょう。
あなたはそうならないためにも、しっかりと上昇トレンドと下落トレンドの違いを認識し、そのパラダイムをもとに、売買ルールの改良や日々の運用をしていきましょう。当たり前の話ですが、上昇トレンドと下落トレンドは違います。同じものでも、違う結果を生んでしまうのが、この2つのトレンドの違いです。その点を十分すぎるほど理解して、これからの株式市場に挑むと良いでしょう。
ー西村剛
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