「絶対に負けない高配当投資術」とは・・・?【田村祐一】



【お知らせ】
下記リンクのメルマガを中心に情報を更新していく予定です。
無料ですのでぜひご登録いただけるとありがたいです

西村剛の投資戦略メルマガ【無料】




相場が反発してしまったので、
今日は時事的な内容で話すことがない。。。

冒頭から、こんなやる気のないことを書くと、
見てもらえる可能性は低くなると思うのですが(笑

そんな中、本日は

「絶対に負けない高配当株投資術」

についてお話したいと思います。

システムトレードをしている方の中でも、
意外?ではありますが、優待に興味がある人も多いでしょう。

優待銘柄に投資すれば、有名チェーン店の割引券や、
ディズニーランドや飛行機、旅館のチケット等を得ることが出来ます。

株式投資をしていることに対して、
家族から日頃嫌な目で見られている方も、
株主優待さえあれば、ヒーローに変身できます!

私は、これだけは絶対に自信がある
「負けない高配当株投資術」を持っています。

実は、このタイトルの記事を、
大分前ではありますが、紹介しています。

過去執筆した内容はコチラです。
https://sys-tatsu.com/investmentnews/?post_type=blog&p=10235

上記の記事を見ていただければ、
私の絶対に負けない高配当投資術を簡単に身につけることが出来ます。

読んだ方は、分かると思いますが、
非常にシンプルでしょう(笑

さて、なぜ過去に一度書いた内容の話を
改めてするのかと言うと、、、

上記のメルマガでも登場したTさんから、
近況報告を受けたからです。

Tさんは、親から受け継いだ10億円の資産を、
2019年末時点で、約2億円まで減らした剛の者なのですが、

「絶対に負けない高配当株投資術」を、
2020年1月に伝授しました。

その直後、2020年3月にコロナショックが起こりました。

Tさんは、コロナショックで忠実に
「絶対に負けない高配当株投資術」を実践したようです。

その結果、運用資産が大きく増加したみたいです。

しかも、暴落のピーク付近で沢山の銘柄に仕込んだようで、
予想配当利回りがとんでもないことになっているみたいです。

コロナショック後は、急速に株価を戻しているので、

①含み益が大きく出ている状況
②超高配当見込み

という運用体制が確立できました。

この状況であれば、保有銘柄を手仕舞いしても良いし、
そのまま持ち続けて、安定配当をゲットしても良いという、
ボーナスタイムに突入している感じですね。

もう、運用していて不安な状況には、5年~10年に一度あるかないかの
コロナショック級の暴落が来ない限りは、大丈夫です。

実際、人気優待・配当銘柄の3月19日(暴落ピーク)から
6月17日までの株価の上昇率を見てみると、

2914 日本たばこ産業 13.7%
3387 クリエイト・レストランツ・ホールディングス 28.6%
9861 吉野家ホールディングス 11.6%
8591 オリックス 25.1%
2897 日清食品ホールディングス 17.1%
2702 日本マクドナルドホールディングス 24.6%
2269 明治ホールディングス 20.6%

などの銘柄が挙げられます。

というか、上昇率にある程度の差はありますが、
軒並み、含み益を抱えている状況ですね。

ちなみに、2020年3月27日に配当優待の権利確定だったので、
もうすでに、配当と優待がもらえていますから、
実際の利益はもっと大きくなっていますね。

暴落相場と聞くと、私たち投資家にとっては、
最悪な状況であることには変わりはありません。

しかし、見方を変えると、
これ以上良好な買い場はないでしょう。

起こって欲しくない暴落相場ですが、
長年投資を続けていると、必ず出会います。

回避することが出来ないでしょう。

だからこそ、暴落相場が起こったときに、
どのように対処するかを予め決めておくことが重要です。

今回紹介した「高配当株投資術」は、
暴落相場に一矢報いるための秘策の1つです。

もし、株式市場の暴落が発生した場合には、
このメールマガジンのことを思い出してほしいです。

そして、ぜひ、日頃気になっていた
優待銘柄を仕込んであげてください。

それが、数ヵ月後、数年後に、
金の卵を産む鳥に変化してくれます。

ー田村祐一

【無料】システムトレードの検証ができる株式投資ソフトのフリー版を無料プレゼントします。こちらをクリックください!


The following two tabs change content below.

田村 祐一

統計データを重視したシステムトレードとファンダメンタルを組み合わせて銘柄分析を行う。株価を大きく動かすイベントに合わせて銘柄を売買する「イベント投資」にも注力。