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From;田村祐一
「TATERU（1435）」の不適切融資の問題が発覚してから、同社の株価は問題発覚前と比較して一時80％以上値下がりしました。
今回のような会社の存続を脅かすような不祥事が起こることは、実は株式市場の世界では、それほど珍しいことではありません。
むしろ、数ヶ月に1回は起こっています。
では、どうれすれば、このような銘柄を回避できるのでしょうか。
実は、ここ数日前にある株式雑誌さんの取材を受けました。その内容が、「日本株最恐事件簿」という特集です。
2018年に、株式市場を騒がすような事件や問題があった銘柄について、アナリストの立場から、振り返りや今後の動向を予想するといった内容でした。その取材対象の「最恐銘柄」の中には、例に漏れず「TATERU（1435）」や「スルガ銀行（8358）」も含まれています。
この取材対象の銘柄の一部を紹介すると、
「メルカリ（4385）」⇒新規上場後初の決算で赤字発表
「エリアクエスト（8912）」⇒新設した株主優待を5ヵ月で廃止［これは本当に前代未聞です（笑］
「ジャストプランニング（4287）」⇒会計不正が発覚し、社長が解任。
「アルデプロ（8925）」⇒大幅な業績下方修正の発表
などが挙げられます。
これらの銘柄は、問題の内容に程度の差はありますが、投資家には悪いニュースと判断され、発覚後に株価は急落しています。こういった悪材料は、突然発表されることから、問題の発覚前に保有していた人は、残念ながら不用意に損失を被ってしまいます。
当然、私も過去に何度も同じような事態を経験しています（悲
さて、「TATERU（1435）」を含めて上記で挙げた5銘柄は、2018年8月以降に問題が発覚した銘柄です。上場企業が約3500銘柄あるとすると、0.14％（5銘柄÷3500銘柄）の確率で、上記5銘柄を掴んでしまいます。
わずか、1ヶ月半程度の間に、これだけの銘柄に不祥事（下方修正は不祥事とはいえませんが）が起こっています。よって、「TATERU（1435）」のようなケースは、株式市場では決して珍しいものではありません。
では、決して珍しくもないものの、仮に掴んでしまうと大きな損を被ってしまう不祥事銘柄を回避するにはどうすればよいでしょうか？
不祥事銘柄を回避するには？
何か、回避できる方法はないのでしょうか？
それに対する回答は、「ありません」でしょう。
回避できる方法があれば、ぜひご紹介したいところですが、あいにく私は回避方法を知りません。、もしあるとすれば、それは予言に近いものでしょうか。突然襲い掛かってくる不祥事という問題は、回避不可能な事故であると言えます。よって、事故の回避方法を探すことは、非効率的と言えるでしょう。
ただし、事故の回避は不可能ですが、私たちの行動次第で、【事故の大小はコントロール可能】です。
事故の大小をコントロールする
例えば、ある不祥事を起こした銘柄の損失率が50％だったときに、運用資金を500万円で運用したとしましょう。
このとき、万が一の事故を想定した投資家とそうでない投資家ではパフォーマンスは全く異なります。
投資家Aは、Z社の事業内容にとても魅力を感じ、運用資金500万円をすべてZ社の株につぎ込みました。一方で、投資家Bは、Aと同様にZ社に注目しましたが、運用資産の1割（50万円）を投資しました。
その後、Z社に不祥事が起こり、株価は買い付け時から50％下落したとしましょう。
このとき、Aの損失は運用資産の50％である250万円の損失、Bは運用資産の5％の25万円の損失となりました。これがまさに事故の大小です。
仮に不祥事の銘柄を掴んでしまった場合に、その銘柄に投資している金額が大きいほど、取り返しのつかない事故になります。一方で、投資している金額が小さければ、事故にあっても、損失は大きくありません。
つまり、私たちが、1つの銘柄に投資する金額を低く設定すれば、不祥事銘柄を掴んでも軽症で済むのです。この万が一の事態は、限りなく可能性は低いものの、株式投資をしていると常に起こる可能性があります。これから何年と運用していく中では、おそらく誰しも、この事故に巻き込まれるでしょう。
そのとき、取り返しのつかない事故になるかどうかは、運用資産に対する1銘柄の投資金額で左右されます。自分のこれまでの投資や現在の投資内容を振り返り、事故に巻き込まれたときに怖いと感じた場合には、ぜひ、ご自身の1銘柄に対する投資金額を見直してくださいね。
―田村祐一
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田村 祐一
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